探究学習で社会を読み解く日経STOCKリーグを活用した金融教育の実践

takeuchi kaori
2 日前
読了時間: 5分

キャサリンとナンシーの金融教育 News｜2026年3月号

あっという間に3月。一年の学びを振り返る季節になりました。卒業、進級の時期でもあります。私たちの子どもも、先日高校の卒業式を迎えました。この時期は、生徒一人ひとりの成長を感じながら、一年の学びを振り返る季節でもあります。今月は、愛媛県立今治東中等教育学校様で実施した「日経STOCKリーグを活用した探究授業」の実践事例をご紹介します。

このプログラムでは

①社会課題の発見

②経済知識の獲得

③企業分析

④投資ポートフォリオの構築

⑤レポート作成（発表）

という流れで探究学習を進めました。

探究授業の一例として、ぜひご覧ください。

愛媛県立今治東中等教育学校×探究学習

企業を通して社会を考える― 日経STOCKリーグ型探究学習の取り組み ―

【対象】オンライン30名（５グループ）

【場所】オンライン

【サポートの内容】

・日経STOCKリーグへのエントリーサポート

・レポート提出までのペースメイク

・金融や経済の基礎や、日経STOCKリーグに取り組むために必要な内容のオンライン授業

・レポート作成においてのご相談

愛媛県立今治東中等教育学校の生徒の皆さんと、日経STOCKリーグを通して探究学習に取り組みました。

この学習では、企業や社会課題について調べながら、投資という視点を通して経済を考える力を育てることを目的としています。私たちは、2025年5月から2026年3月の約11か月、金融や経済の基礎といった内容をオンライン授業し、レポートのテーマ設定から考察・まとめまでを伴走サポートいたしました。

授業では、

日経STOCKリーグってなに？
株式ってなに？
株式ってなに？②
定量分析ってなに？
テーマ設定の深掘り
会社訪問～質問作り～
スクリーニング
スクリーニング～各グループ面談～
定量的スクリーニングの方法
ポートフォリオってなに？
ポートフォリオ～レポート作成編～
レポート講評
キャッシュフローって？
四季報を活用した利益の見方
日経平均を使った分析例

といった金融や経済の基礎や、日経STOCKリーグに取り組むために必要な内容について、年間を通して伴走、オンラインで全15回の授業を行いました。

生徒の皆さんは、チームで話し合いながら社会課題を見つけて整理し、その課題に関わる企業を調べながらレポート作成を進めました。株価の動きや企業の取り組みを調べる中で、社会課題と企業活動がつながっていることや、ニュースや経済の動きが企業に影響することなどを理解し、社会を新しい視点で見る目が育っていきました。

レポートの説得力を高めるため、夏休みを利用して企業訪問や大阪取引所の見学に来られた生徒の皆さんと初めてのご対面！！現場での学びは、レポートの内容をより深め、説得力のある探究につながっていきました。

5チームのレポートをサポートさせていただき、そのうち2チームのレポートが入選するという素晴らしい成果につながりました。企業や社会の探究は、単に株式を学ぶだけではなく、社会や未来について考えるきっかけにもなります。今回の探究を通して、生徒の皆さんがニュースなどに関心を持ち、社会を見る視点が広がっていくことを願っています。

私たちがサポートした5チームのうち、2チームが入選しました。高校部門では、1,152チームの応募の中から56チームが入選。その確率は約5％（倍率約20倍）という狭き門でした

■生徒の皆さんからのご感想（抜粋）

・企業選別が大変だったけど、楽しかったです！

・投資は資金があるだけでは成功しない。たくさん比べて、よりいいものを探しだすことが大切だということが一番印象に残りました。

・企業データの見方、情報収集の方法などとても難しくわかりにくかったんですが、マネイクさんのサポートによりわかるようになりました。とても分かりやすかったです。

・みんなで協力して良いものができたので何より楽しかったです。また、日経や経済についてもっと興味を持つことができました。次回する機会があればもっとテーマに関して深く書ければいいなと思いました。

■先生からのご感想

・大阪府内の企業訪問における具体的なアクセス案内や日経STOCKリーグレポート作成時の懇切丁寧なアドバイスが印象に残りました

・内容が分かりやすかった

・対話ややりとりがあり、参加しやすかった

・講座全体の満足度は、とても満足している

などのご感想を頂けました。

現在、このような日経STOCKリーグのサポートや、金融教育と探究学習を組み合わせたプログラムを、年間通した授業サポートとして学校向けに実施しています。探究型の金融教育プログラムとして企業との連携による実施も可能です。学校関係者の皆さまや企業のご担当者の方で、ご関心がございましたら、ぜひお気軽にご相談ください。

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